所長あいさつ・沿革
所長 あいさつ
総合研究所 所長 小髙 猛司
名城大学総合研究所は、名城大学の専任教員の半数以上が所員を併任して研究事業を展開している名城大学随一の研究組織です。
組織図に示しますように、総合研究所の傘下には、カーボンニュートラル研究推進機構のほか、研究センター部門、大学領域指定研究支援部門にまたがり、常時10以上の研究センターが活発に活動しています。なかでも大学領域指定研究センターは、本学が研究のツインブランドとして長年推進しています青色LEDを起源とする光デバイス研究センターとカーボンナノチューブを起源とするナノマテリアル研究センターの2つの研究領域のほか、リチウムイオン電池研究をさらに深化・発展させるための次世代バッテリーマテリアル研究センターを加え、世界の材料科学研究に貢献しています。さらに、災害科学分野を軸に東北大学との連携研究を推進する自然災害リスク軽減研究センターや女子駅伝部をはじめとする本学のアスリートを科学的に支援している健康・スポーツ医科学研究センターなど特徴ある研究活動を展開しております。また、研究センター部門では、公募制の研究センターがそれぞれ魅力あふれるタイムリーなテーマの研究活動を推進しています。
一方、プロジェクト部門および大学指定領域研究支援部門の一部では、学内公募の研究費助成制度を活用して、多くの所員が単年度（一部2か年）の研究プロジェクトを遂行しています。ほかにも次年度に科研費を獲得することを目指す研究や、科研費で遂行した研究を更に発展させるための研究など、幅広い研究にチャレンジしています。なかでも、若手研究者支援事業は、名古屋大学を主体とするT-GEx（世界的課題を解決する知の「開拓者」育成事業）と連携した研究支援を実施し、本学の将来を担う若手研究者の育成に力を入れています。また、大学領域指定研究として、カーボンニュートラルに資する研究テーマの公募研究も行われています。そのほか、書籍出版のための研究費助成事業も実施しています。
最後に、冒頭で触れましたカーボンニュートラル研究推進機構の紹介をいたします。吉野彰終身教授と佐川眞人特任教授にそれぞれ名誉顧問とシニアフェローとしてご参画いただき、令和4年度より活動しております。学問分野の垣根を越えた60名以上の異分野の研究者が一堂に集まり、熱のこもった研究紹介とディスカッションをする勉強会はすっかり定着し、まさに本学の研究者相互の研究交流の場としてカーボンニュートラル研究推進機構が有効に機能しつつあります。その活動を通して、年間いくつかの学内学際連携研究が立ち上がるなど、今後の発展が大いに期待できますので、カーボンニュートラル研究推進機構の活動に是非ご注目ください。
（2025年1月）
歴代所長一覧
| 期間 | 職位（当時） | |
|---|---|---|
| 岩垣 雄一 | 1994（平成6）年度 ～ 1996（平成8）年度 | 理工学部・教授 |
| 古川 宏 | 1997（平成9）年度 ～ 1998（平成10）年度 | 薬学部・教授 |
| 兼松 顯 | 1999（平成11）年度 ～ 2002（平成14）年度 | 総合研究所・教授 |
| 岡林 繁 | 2003（平成15）年度 ～ 2004（平成16）年度 | 都市情報学部・教授 |
| 板倉 文忠 | 2005（平成17）年度 ～ 2006（平成18）年度 | 理工学部・教授 |
| 高倍 昭洋 | 2007（平成19）年度 ～ 2010（平成22）年度 | 総合研究所・教授 |
| 森 裕二 | 2011（平成23）年度 ～ 2014（平成26）年度 | 薬学部・教授 |
| 伊藤 政博 | 2015（平成27）年度 ～ 2016（平成28）年度 | 理工学部・教授 |
| 平松 美根男 | 2017（平成29）年度 ～ 2018（平成30）年度 | 理工学部・教授 |
| 原 脩 | 2019（令和元）年度 ～ 2022（令和4）年度 | 薬学部・教授 |
| 小髙 猛司 | 2023（令和5）年度 ～ | 理工学部・教授 |
沿革
総合研究所設立まで
20世紀には科学技術の目覚ましい発展が人々の豊かな生活に多くの貢献をもたらしました。しかし、21世紀を目前に控えた1990年代初頭には、地球規模での環境問題、災害問題、食糧問題など複合した新たな問題が顕在化してきました。これらの問題は個々の専門分野で解決することが困難であり、異なる学術分野の連繋が必要となることから、丸勢進学長（当時）の下で討議を重ねた結果、1994（平成6）年4月1日、学部学科間だけでなく、産官学連携等の学際的な共同研究を推進し、名城大学の学術文化の進歩発展に寄与するため、名城大学総合研究所が設立されました。
1994（平成6）年度
【4月】総合研究所の発案者である岩垣雄一理工学部長を初代所長とし、専任教員2名で総合研究所は発足しました。総合研究所の研究部門は1．自然・環境 2．人文・社会システム 3．人間科学 4．物質科学の4部門、事務局は教務部教務課が担当しました。
1995（平成7）年度
【3月】研究所の研究成果を公表するため「名城大学総合研究所紀要」の創刊号を発刊しました。
1996（平成8）年度
【3月】総合研究所研究紹介や講演会の報告等、活動内容を広く周知するため、「総合研究所NEWS」第1号が発刊されました。
1998（平成10）年度
【6月】総合研究所研究支援室が設置され、事務局が教務部教務課から変更になりました。
1999（平成11）年度
総合研究所は5周年を迎えました。
2000（平成12）年度
学内研究費助成制度である「学際的学術研究助成制度」を設立し、重点領域共同研究費（総研重点）と特別推進研究費（総研推進）の2つの助成事業を開始しました。初年度の平成12年度は、重点領域共同研究の対象分野を「生命に関する分野」と「環境に関する分野」として公募しました。また、特別推進研究は、科学研究費採択者を対象として、平成12年度から14年度までの間、60件、80,000千円の助成を行いました。
2001（平成13）年度
「総合研究所紀要」を「紀要」と「総合学術研究論文集」に分冊しました。「紀要」は自由な議論展開や研究内容の速報性などを重視し、主に研究報告を収録するもので、「総合学術研究論文集」は一定の審査基準を設け、学内外査読者の査読を経た論文を収録するものとしました。
2002（平成14）年度
【4月】人文・社会科学、自然科学が横断的に結ばれた総合的な教育・研究を実施するため、総合研究所を基礎とした大学院独立研究科として「大学院総合学術研究科」が「自然と人間の共生」を理念として開設されました。
2003（平成15）年度
学術研究支援センターが設置され、事務局が総合研究所研究支援室から当該センターに変更されました。従来の学内助成を再編成し、学内競争的研究資金として「学術研究奨励助成制度」を発足しました。
2004（平成16）年度
総合研究所は10周年を迎えました。
2006（平成18）年度
【4月】総合研究所の下に、名城大学の有する知的資源や国際的ネットワークを利用し、アジアの持続可能な発展に資する知的創造のコアとして、国際社会、地域社会に貢献することを目的に、アジア研究所が開設されました。
2010（平成22）年度
教学将来構想検討部会における「総合研究所体制の見直し」に係る報告書を受け、総合研究所運営委員会で総合研究所の組織見直しについて審議されました。主な内容としては、総合研究所の下に各種研究センター部門とプロジェクト部門を設置し、本学独自の研究拠点をつくることで研究活動を活発化させようとするものでした。
2011（平成23）年度
より高度な学際的研究活動を推進するため、学術研究奨励助成制度に「研究センター部門（グループによる最先端レベルの研究や学際的共同研究）」と「プロジェクト部門（個人または少人数による個々の研究）」が設置されました。
2012（平成24）年度
【5月】タイ国 科学技術開発庁 国立遺伝子工学・バイオテクノロジーセンター（BIOTEC）と学術交流協定を締結しました。（終了）
【9月】タイ国 タイ科学技術研究所Thailand Institute of Scientific and Technological Research (TISTR)と学術交流協定を締結しました。（終了）
2014（平成26）年度
総合研究所は20周年を迎えました。
2015（平成27）年度
【8月】弘前大学大学院医学研究科と学術研究交流協定を締結しました。（2023年6月 大学間協定に変更）
【3月】名城大学総合研究所20年史を発刊しました。
【3月】名古屋学芸大学管理栄養学部と学術研究交流協定を締結しました。
2017（平成29）年度
【9月】特定非営利活動法人MILLIANCEと研究活動に関する連携基本協定を締結しました。（終了）
2018（平成30）年度
【4月】名古屋学芸大学管理栄養学部と2期目の学術研究交流協定を締結しました。
2021（令和3）年度
【4月】名古屋学芸大学管理栄養学部と3期目の学術研究交流協定を締結しました。
2022（令和4）年度
【4月】学部を横断したカーボンニュートラル研究推進体制として総合研究所内に「カーボンニュートラル研究推進機構」を設置しました。名誉顧問に吉野彰終身教授、同シニアフェローに大同特殊鋼株式会社顧問の佐川眞人氏（2024年10月より特任教授）が就任しました。機構長、副機構長のもとで活動する単位として3つのグループ（政策、環境、新素材）が設置されました。
「大学領域指定研究支援部門」が新設されました。新部門を助成する事業として、学術研究奨励助成制度に「領域指定研究基盤形成支援事業費」、「領域指定研究支援事業費」、「領域指定研究センター推進事業費」の３種目が設置されました。
2023（令和5）年度
学術研究奨励助成制度に「若手研究者支援事業費」が新設されました。名古屋大学が実施するT-GEx事業にアソシエートとして積極的に参画する若手研究者に研究費を助成することを目的としています。 「総合学術研究論文集」が第22巻を最後に廃刊となりました。
2024（令和6）年度
総合研究所は30周年を迎えました。
【4月】名古屋学芸大学管理栄養学部と4期目の学術研究交流協定を締結しました。
総合研究所NEWSを冊子での発行から、名城大学産官学連携・研究支援サイト（MRCS）での公開に変更しました。
